投資信託は、投資家から資金を集めて様々な投資対象に投資・運用をする金融商品で、それぞれの投資額によって分配金が得られます。
投資対象は多岐に渡り、国内の株式や債券・不動産物件の他、海外にも及びます。
証券会社での購入が一般的ですが銀行などでも取り扱うようになってきているので、どこで買うか迷っている人も多いでしょう。
そういった場合に注目したいのが投資信託に掛かる手数料で、大きく3つの種類があります。
商品の運用を行ってもらう上で支払い運用資産から差し引かれるものが信託報酬、信託財産留保額は途中で解約する際に掛かる手数料で、この2つについては同じ商品であれば販売会社による差異は見られません。
しかし、販売手数料は販売会社により違っているため、同じ商品の購入なら販売会社毎の販売手数料を比較することが重要となります。
販売手数料は商品毎に上限が設定されており、傾向としては有店舗型である証券会社や銀行では上限に近い手数料が掛かる場合が多いです。
一方で、ネット証券などでは安く設定している所もあります。
販売手数料は無料であるノーロードの投資信託も販売されていて、こうした商品を選べば購入時の費用を抑えることも可能です。
また、信託財産留保額も無料の商品がありますが、必要となる信託報酬が高めに設定されている場合があるので注意しましょう。
このように、投資信託購入の際には同じ商品なら販売手数料の安い証券会社を選び、違った商品を比べる時には運用実績はもちろん信託報酬にも注目して下さい。