先物取引の種類には、商品、金融、国債、株価指数の4種類があり、各取引所が設けられています。
米や金と言った商品先物取引では数種類の商品が売買されますが、それらはそれぞれのジャンルや地域に分けられた取引所で売買されています。
東京商品取引所の前身は東京工業取引所でしたが、2013年に東京穀物商品取引所を統合し、穀物と砂糖市場が移管されたのを機に商号を変更しました。
現在は、農産物・砂糖、貴金属、ゴム、アルミニウム、そして、石油、中京石油市場の6市場があります。
大阪堂島商品取引所も同様に、東京穀物商品取引所の米市場の移管を受けて、関西商品取引所から商号変更しました。
商品の先物取引所としては、この2箇所が国内での法定の取引所です。
次に、金融先物を取り扱っているのが東京金融先物取引所で、先物ではユーロ円3カ月、同オプション、同LIBOR6カ月、無担保コールオーバーナイトの各金利先物の種類を上場しています。
東京証券取引所では、TOPIXやミニTOPIX、東証業種別株価指数、配当指数などの先物と共に、中期、長期、超長期の国債先物取引を、大阪証券取引所では、人気がある日経225のほか5銘柄の先物取引をラインナップしています。
以上の5箇所が先物取引所として機能していますが、直接個人で取引所に行って売買できるわけではありません。
商品先物については、経済産業大臣と農林水産大臣の許可を受けた専門の業者、金利先物や株価指数、国債先物については各証券会社で取引売買ができますが、新聞の株式欄やマーケット情報などで価格の動きなどをチェックして、売買のタイミングを掴むと良いでしょう。
