先物取引には、商品、金融、国債、株価指数を対象としたものがあります。
金融先物取引の一つに金利先物取引があり、文字通り金利を対象とする商品で、短期金利の先物取引で、東京金融取引所で取引されています。
通常の先物取引同様、事前に定めた期日に契約などした条件で資金の貸し借りをします。
対象となる金利指標を売買数値として、一定期日（限月と言います）での金利と、売買した金利との差額を精算する取引です。
例えば、3か月を限月とする金利先物を2％で買った場合、3か月後の金利がそれより低ければ利益となり、高ければ損失が発生する仕組みで、金利先物価格は100－金利（％）と表示されますので、金利が3.5％の場合は96.50が先物価格となります。
金利が上昇すればその価格は下落し、逆に金利が下がればその価格は上昇しますので、今後3か月物の金利の低下が予想される場合には買い建てし、予想通りに金利が低下したら反対売買を行なって利益を得ることができます。
東京金融取引所には、ユーロ円3か月、同3か月オプション、同LIBOR6か月、無担保コールオーバーナイトなどが上場されています。
先物取引では売却代金は受け取れず、金利差に相当する金額による差金決済となります。
例えば、3か月先のLIBORの金利を1.5％と予想して約定し、実際に3か月先の金利が1.6％になった場合には、1.6％の金利を支払って1.5％の金利を支払わなければならない理屈です。
この取引は、常に変動する不確定要素のリスクを避ける意味合いで行われてはいますが、やはり金利変動に注意して、証拠金システムによるレバレッジ効果も念頭に入れて投資することも大切です。
