企業が有価証券を取得する理由にはさまざまなものがあります。
短期的な売買を予定して売買益を得ようとするものや、長期的な資産運用などで活用するものなどです。
いずれにしても、一部の例外を除けば、有価証券は現金化することで、実際の価値が顕在化することになります。
この点、短期的な売買を予定しているものは、現金化しやすい商品を選択することになります。
現金化しやすいというのは、流動性が高いという表現を借りてくるならば、そのようなタイプの証券は流動資産ということになります。
他方、現金化しにくいものや、当面は現金化を予定していない証券は固定資産ということになります。
このように有価証券は、いずれにしても資産項目ですので、簿記の仕訳に関しては資産の部に記載することになります。
ここでは話を単純化するために、短期的な売買を予定した証券に関する仕訳をみていきましょう。
まず、証券を売却した場合には資産が減少することになり、資産が減少するものとして貸方に記載することになります。
他方、売却によって売却益が入ってくるので、借方には現金が増えることになります。
つまり、証券の売却によって売却差額が発生した場合には、収益または費用として把握することになるのです。
この場合に、現金と証券だけでなく、勘定科目として売却益というものと売却損というものが新たにでてきます。
つまり、売却益の方は収益勘定科目の1つで、一方、売却損の方は費用勘定科目の1つです。
