ホテルや旅館に投資するホテル特化型の不動産投資信託は、分配金の原資が投資先の宿泊料になる為、客足が分配金に影響します。
つまり、景気変動に左右されやすい不動産投資信託だと言えます。
しかし、住宅やオフィスなどへの投資信託は就労・定住人口に影響されやすいのに対し、ホテル特化型ならば交流人口を取り込めるので、それらの影響は比較的小さくなります。
また、人口減少が推測されていますが、他地域や海外からの旅行客によって増やすことができます。
このように、ホテル特化型の不動産投資信託は、他の不動産投資信託とは異なる収益の特性が魅力の一つと言えます。
日本の不動産投資信託市場に上場しているジャパン・ホテル・リート投資法人は、平成24年に日本ホテルファンド投資法人とジャパン・ホテル・アンド・リゾート投資法人が合併し誕生しました。
日本ホテルファンド投資法人はビジネスホテルをメインとし、シティホテルやリゾートホテルの投資を取り扱ってきました。
短期売却をしないという運営を行なっていたことでも知られており、外国のコンサルティング会社が運営を行い、固定賃料中心にしていた点も特徴の一つです。
固定賃料の場合、賃料収入は安定するもののそれ以上の成長が望めないという難点があり、それに対しジャパン・ホテル・アンド・リゾート投資法人は、変動賃料を導入していて、業績によって賃料収入が変動するため不安定な部分がありました。
合併により互いの弱みを補い合うことができ、収益の安定が実現しています。
