株価指数先物取引とは、特定の株式の将来の株価を確定させる為に行われる取引で、つまり、一定期日中に、現時点で取り決めた条件で取引する事を約定する取引です。
この取引は、金融自由化や国際化進展のため株価の変動が激しくなり、機関投資家など中心に、価格変動リスク回避の要請が出てきたため創設されたもので、TOPIX等の価格が将来どう動くかを予測し、決められた期日内でTOPIXを買ったり売ったりするものです。
株価指数先物取引は、日本において1985年に開始され、株価指数先物は株価指数が対象なので、決済時に現物株の受け渡しは出来ず、約定時の値段との差をやり取りする差金決済方式を採用しています。
また、期日までに反対売買をすれば、差金の授受によって決済する事も可能です。
期日とは、制度信用取引と同様に株価指数先物取引においても、決済の期限が決まっているということです。
具体的には、取引最終日は、3月、6月、9月、12月の第二金曜日ですが、これらの取引最終日を含む月を限月と呼びます。
毎月の第二金曜日は、株価指数オプション取引の決済も行われていて、SQ算出日とも呼ばれています。
株価指数先物取引は、取引約定額の一部の証拠金を収めるだけで取引が出来る証拠金制度を採用していて、その取引額と比較して、少ないコストで取引できる事も特徴です。
非常に魅力的な取引ではありますが、売買金額を極端に増やすと、ハイリスクハイリターンな取引になるため注意が必要になります。
