大豆や米などの農産物や、金やプラチナなどの貴金属、石油やガソリンなどのエネルギーまで、多くの商品が先物取引の対象となり市場で取引されています。
これら商品の他に金融商品の取引も盛んに行われており、例えばデリバティブと言われる金融派生商品があります。
デリバティブの対象となる商品のことを原資産と言いますが、その原資産の種類によって取引される市場が異なってきます。
日本では短期金利商品を扱う東京金融先物取引所と株式や債券を扱う証券取引所に分けられ、東京証券取引所では国債とTOPIXの株価指数、大阪証券取引所では日経225などの株価指数を扱っています。
東京金融先物取引所では金利と通貨が取引され、現在上場しているデリバティブ商品は、ユーロ円3カ月、同オプション取引、ユーロ円LIBOR6カ月などがあります。
銀行や企業間での取引が主でしたが、個人向けの金融商品も登場するようになり、的確な選択をすることが求められています。
これは、株式や債券、外国為替などの金融商品のリスクを抑えたり、リスクを覚悟のうえで高い収益性を目指す手法として考案されたという経緯があります。
その取引は大きく分類すると、先物、オプション、スワップの各取引になり、金融商品を原資産としている点は全て同じですが、取引の形態によって分類されています。
又、利用方法によって相場の変動リスクを回避したい時に利用するリスクヘッジ、単独で保有し利益の獲得を狙う投機、価格差を利用して鞘取りをする裁定という分類もあります。
