会社が今後どのような方向に進んでいくかを決定するのは、経営者すなわち役員です。
会社が発展するか、それとも衰退するかは、役員の資質や能力によっているといっても過言ではありません。
その役員に関する事柄が記載されているのが、有価証券報告書内の役員の状況という項目です。
ここだけで役員の資質や能力の全てを判断することは難しいですが、例えば、所有株式数や大株主の状況の記載から、オーナー経営者かどうかを、役員の年齢から若手の登用の状況を、さらに略歴から出世コースはどこかなど、様々なことを把握することが出来ます。
ここでは、日産自動車を例にして、有価証券報告書内の役員の状況を読んでみましょう。
役員の状況の項目を見ると、日産自動車には役員がたったの14人しかいないことがわかります。
日産自動車は、平成11年6月に、それまで42名いた取締役を大幅に減らし、取締役とは別の執行役員を設けました。
この執行役員制度は、経営の意思決定と業務執行を分離させ、取締役会を少人数にして活性化させるために行われたものです。
そして、日常の業務執行をこれらの執行役員に担当させることによって、意思決定を迅速に行えるようにしました。
この手法は、日産自動車以外のいくつかの企業でも行われています。
日産自動車の取締役の中には、フランスから派遣された4名の外国人取締役が含まれており、特に最高執行責任者の社長は、大胆な人員削減などのリストラを行って、短期間で企業を再建して話題になりました。
その後は現在に至るまで、着実に業績を伸ばしています。
