先物取引の対象は商品、金融、国債、株価指数があり、なじみがあるのは大豆などの農産物や貴金属、原油や石炭などのエネルギー資源です。
金融商品については、証券取引所や金融先物取引所で取り扱われ、国債は東京証券取引所、株価指数は東京と大阪の証券取引所での取引となります。
商品のみ取り扱っているのが商品先物会社となり、金融商品などを扱う金融先物取引業協会には、証券会社や銀行など154社が加入しています。
金融先物専門の会社も24社が会員となっており、これら全てを先物会社とみることもできます。
商品先物会社である第一商品、岡安商事、サンワード貿易、豊商事の4社も会員となっていて、商品先物だけでなく金融商品にも進出しています。
第一商品は1972年に創業し、本店を大阪に置いて業務を開始し、主に金などの商品の分野で活躍する会社でしたが、1997年に当時の大蔵省より金融再物取引号の許可を取得し、金融先物取引業協会と東京金融先物取引所に加入を果たしています。
その後、先物会社として先駆け夜11時までの店頭販売や外国為替証拠金取引に乗り出し、2007年には金融商品取引業者としての登録や業務拡張で急成長を遂げています。
TVコマーシャルを流したり、特別番組を提供するなどマスコミの活用にも長け、2012年には設立40周年を迎えています。
得意の金の取引部門においても、金地金の売買で100トンを達成するなどその勢いは衰えを見せません。
商品先物だけに止まらず、金融商品部門にも進出するという先見の明が功を奏したと言えるでしょう。
