日本には、東京商品取引所と大阪堂島商品取引所という2か所の商品取引所があります。
東京商品取引所は、1951年2月、東京繊維取引所として設立された株式会社で、商品先物取引法に基づき、ゴム・貴金属・石油・アルミニウム・農産物・砂糖等の先物取引を行うために必要な市場を開設・運営することを主な目的としています。
日中の立会時間は9時から15時半まで、夜間は17時から4時までとなっており、ゴム市場は17時から19時です。
また、相場安定化の為、国際基準のサーキットブレーカー制度を採用しています。
先物取引とは、将来の一定期日に売買する事をあらかじめ約束する取引の事で、前もって価格を決めておくことで、将来の価格変動によるリスクを回避できるという利点があります。
また、少額の資金で取引が始められるというメリットもあり、この資金を委託者証拠金と言い、この証拠金の10～20倍もの金額の取引が可能になるのです。
例えば、5万円の証拠金で50万円～100万円の取引が出来、その結果、証拠金の額に比べて大きな利益を生む事もありますし、逆に大きな損失を被ってしまう事もあります。
その為、ハイリスク・ハイリターンな取引と言えます。
もう一つのメリットとして、決算日前であれば差金決済により取引を終了する事が出来る点が挙げられます。
売りからでも買いからでも取引が始められますので、資産運用として活用される場合もあります。
取引所では、取引数量や取引単位を「枚」と呼称し、取引期限を「限月」と言い、限月ごとに売買が行われ価格が決められます。
