金融先物取引は金融派生商品の一つで、取引される価格や数値が上下動する市場で、様々な金融商品やそれに関係する金利等について、将来の売買について事前に定めた価格で取引や決済を約束することを言います。
農業でいえば、米や野菜を育て始めた時、金融先物取引を行うことによって未来における売却価格を保証するものです。
主に、未来における野菜などの価格が低下することを考えられる場合、事前に先物取引をすることによって未来のリスクを避けることで安定性を得られます。
本来は価格変動の影響を避けるための手段（リスクヘッジ）として利用されていますが、その現物との取引されるだろう想定価格の上下動を利用して利益を獲得するという裁定取引もビジネスとして行われ、先物取引の決済される日には先物価格と現物価格がイコールになるだろうという法則をもとに、ある日の先物の価格が現物と比べて安くなっている場合、先物取引として金融商品を買って、そして現物を売り、先物の決済日に反対の取引をすると利益を得ることができます。
そして、これらを扱う金融先物取引所は、旧金融先物取引法に基づいて金融先物取引を行うための取引所になります。
金融先物取引所では、売買立会い時間が定められており、主な施設である東京金融先物取引所のケースは、通常は午前9時から午後6時まで行われます。
その内、午前9時から11時30分、午後0時30分から3時30分までを「日中取引」と呼び、午後3時30分から6時まで行われる取引を「夜間取引」と称し、また、重要な経済指標となる数値の公表日等は、日中取引の開始された時刻まで繰り上がり、日本銀行が金融先物市場に影響を与えると言われる発表を行う場合には、取引される時間が臨時ということで延長されるケースがあります。
