法律の規定する先物取引とは、商品市場において行われる商品デリバティブ取引の基本的な種類を規定するものです。
その主なものとして、現物取引、現金決済型取引、スワップ取引などが示されています。
最後のスワップ取引は最近追加されたものですが、それぞれ特徴を比較して紹介します。
現物取引とは、売買契約の履行として商品の引き渡しを行うこともあるものの、商品の転売または買い戻しをして差金決済を行うことが認められている取引です。
たとえば、東京工業品取引所では、現在ゴム、石油などの現物取引の立会が行われています。
現金決済型取引は、上記と異なり、取引の結了が差金決済の方法に限定されている取引で、取引関係の途中で、転売や買い戻しによる差金決済を行って、取引関係から離脱することも可能です。
東工取では、貴金属や原油の現金決済型先物取引の立会が行われています。
スワップ取引は、平成21年の改正法によって新たに追加された取引形態で、近年、金融工学を駆使した様々な取引に類似する取引が出現しており、商品を原資産とするスワップ取引は、商品価格のボラティリティ上昇の影響を受け、原材料や燃料の価格変動リスクヘッジのために、店頭取引として活発に行われている事情があって、追加されました。
なお、現時点で国内の商品取引所において、スワップ取引の立会は行われていませんが、将来にわたって需要のある取引形態なので、その推移を見守る必要があります。
