不動産投資の指標とする手段として、利益率の計算は必ず用いられます。
採算性を計算して、その不動産物件からいくら収益を得ることができるのか判断する材料になります。
諸経費や税金を含めずに計算されたものを表面または粗利回りと言い、管理費等の諸経費や税金を差し引いて期間収益を計算したものを純利回りと言います。
これらは、不動産投資を目的として物件を購入する際の収益性の目安になります。
算出方法は、年間の家賃収入を物件の購入価格で割り、100を掛けて出た数字がその物件に対する利益のパーセンテージです。
仮に、1億円で購入した物件の賃料収入が年間1,260万円で、諸経費が200万円であるとします。
この場合の表面利回りは12.6%になり、純利回りは経費分を差し引いて計算しますので10.6%となります。
最近は、利益の割合を捉える際に、総合利回りと言われる第3の用語も注目されています。
物件を購入して賃貸運営をした後に売却した場合、利益が出ればそれに優る結果はありませんが、売却した時の価格が購入金額より低くなっても、売却までの賃料収入を加算して、全体でどの程度の利益になるかを計算する方法です。
そして、入居稼働率も不動産投資の利益を考える際に重要なポイントで、長い賃貸経営の間には、入居者の入退去は必ずあります。
退去があり新たな入居者を募集している期間は未入居期間が発生しますので、その間の賃料収入は無くなり、年間の賃料収入は少なくなりますので、利益の比率と入居稼働率は常に連動しているということが良く分かります。
