日本におけるインターネットを利用した株式のオンライン取引が急速に広がった理由は、一般家庭におけるインターネットやパソコンの普及というインフラが整備されてきた点に加え、1999年の株式売買委託手数料の完全自由化及び証券会社が免許制から原則登録制に変わり、新規参入が自由化されるなどの法律が整備されたことが挙げられます。
インフラ面や法律面での整備が整うと、オンライン取引のみを取り扱うインターネット証券会社が次々と参入してきました。
インターネット証券会社は、店舗数を少なくしたり営業担当を置かないなどの工夫をし、手数料をこれまでの証券会社に比べて大幅に割り引きました。
また、個人投資家はインターネットを利用して、夜間でも注文を実行可能になるなど自由な時間で売買指示を出すことが可能となっています。
これにより、日中働いている会社員の参加も容易になりました。
また、インターネット専門の証券会社は対面サービスへ重点を置くのではなく、市場のニュースをリアルタイムで提供したり、資産運用のコンサルティングを行うなどの情報サービスを重視する傾向があります。
さらに、個人投資家がパソコンを使用して売買を行うことから、ツールの充実にも力を入れています。
リアルタイムでの市場情報の提供や充実したツールの使用により、個人投資家はこれまでは金融に携わる投資のプロのみが利用していた情報を手に入れられるようになりました。
これも、オンラインによる株式取引が一般化されてきた理由の一つです。
