株価指数先物取引における裁定取引について

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先物取引には、小豆や大豆などの商品のほかに、金利や株価指数といったものを対象とする取引もあります。
その先物取引手法の一つである裁定取引とは、同じ性質の2つの商品について価格差があることに着目し、割高な方を売って割安な片方を買い、その後、反対売買して利ザヤを稼ぐ取引方法です。
株式市場でこの言葉を使う場合、一般的には現物である日経平均と日経平均先物を使ってその価格差が一定以上開いた時に採る投資手法を指して言っています。

このように、裁定取引においては割高、割安の判断が重要となりますが、ではいったいどのようにして、どの時点で判断されるものなのでしょうか。

日経225の先物取引価格は日経平均株価の動向にも左右され、需要と供給の関係が大きく影響しますので、その価格を予想する場合に、「理論価格」という理論的に算出される価格を基準にします。

理論価格を導き出す数式は、日経平均株価×{1+(短期金利-配当利回り)×満期までの日数/365}です。

この理論価格が日経225の価格より低い場合は割高、高い場合は割安と判断し、割高になっている場合には日経225を売建てして日経平均株価を買い建てます。

この反対に、割安の時は日経225を買建てして日経平均株価を売建てます。

裁定取引においては、これらを買い裁定、売り裁定と呼びますが、実際のこの取引に伴う建玉数の残は買い裁定がかなりの割合を占め、将来において日経平均株価は上昇すると予想して買いに入っている人の数が多いのが現状です。

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